医療保険の比較

さまざまな医療保険を比較したときに、どこを注目してみればいいのでしょうか。
また、どの様な点に注意をするべきでしょうか。

 

ここでは、医療保険の比較についてみていきます。

 

〔医療保険の比較ポイント〕

 

①日額
重い病気になると、入院をしなければなりません。
そのようなときには、医療費に加えて入院にかかる食事代や個室の場合の差額ベット代がかかります。
それをカバーするために、医療保険では入院１日につきいくらかの入院給付金が支給されるわけです。

 

ここで、ひとつ知っておくべき事は「高額療養費制度」というものです。

この制度では、社会保険や国民保険の加入者であれば、長期療養などで１ヶ月の自己負担する医用費が高額の場合に、一定金額超の部分を払い戻されるという制度です。
ただし差額ベット代や食事療養費などは除外されることを注意しなければなりません。

だいたい一般的な世帯では月約８万円の自己負担が基準となっているのですが、高額所得者、１年間に３回以上の高額療養費の支給された場合など条件により基準額は変化します。

また、この制度は自動的に適用されるのではなく、いったん医療費を支払った後に加入する保険の団体に申請することで、後日払い戻される事も頭に入れておいてください。（支払が出来ないという世帯には、立て替え斡旋制度で最終的な自己負担分だけを病院に支払う事も可能です。）

 

この「高額療養費制度」を考慮して、基準額までの医療費と入院中の食事代をまかなえるだけの入院給付金をもらえる会社を選びましょう。

また、個室の場合の差額ベッド代、保険診療が認められない最新技術の医療などを行った場合には、さらに１日当たりの負担は増えます。

何もない状態ならば５，０００円程度で間に合いますが、負担が増えた場合には１０，０００円は超える可能性があります。

また、自営業の人の場合には収入減を想定しての高い保障金額が支払われる用にする必要があります。

もちろん、保障金額の増額は、ひいては高額の保険料の支払につながるので、一番自分の経済状況にあった保険会社、保険商品を選びましょう。

 

②保障期間
保障期間はいつまで、自分に保険が必要なのかを考えます。

大きく保障期間を分けると「終身型」と「更新型」の２つのタイプがあります。

 

「終身型」とは加入してから死ぬまでの一生の入院を保障してくれれます。
このタイプだと年齢が上がっても、保険料の値上がりはなく、長生きする程保険料がお得になります。
ただし、加入した当初の事を考えると、負担は大きいと言えるでしょう。

対して「更新型」とは加入後、何年間保障しますという「年満期型」と何歳前保障しますという「歳満期型」からなる保障期間が定まったタイプです。

 

「年満期型」は一定の年齢までは自動更新となり、更新するごとに保険料が高くなります。
「歳満期型」の場合には保険料は一定です。「年満期型」では加入した当初は、「終身型」、「歳満期型」に比べて、保険料は安いのですが、更新後とに高額になるので最終的な負担はかなり大きくなります。

 

保険のタイプを考えるならば、自分は一時的な保障が欲しいのか、一生涯の保障が欲しいのかを考えて加入します。

また、最初は「年満期型」に加入しておいて、収入が上がってから終身型に乗り換えるという方法も良くあることです。

 

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③保険料払込期間
保険料の支払には、ある期間で保険料を払い終えてしまう「短期払い」と保障期間ずっと払い続ける「全期払い」とがあります。

 

６０歳の定年を過ぎてからも、年金を使って保険料を支払いたくないという人が「短期払い」を選択する傾向があります。

もちろん、保険料を払い終わっても保障は続くわけで、「終身型」ならば一生涯大丈夫です。

現役で働いている内に、支払える余裕があるならば「短期型」を選ぶのも、老後の憂いをなくす方法だと思います。

また、保険会社は「短期払い」の保険料を貯蓄として扱い長期間運用しながら生涯の保障に当てるので、運用による支払った保険料の増額分は「全期型」よりも安く保険料が抑えられます。

 

④入院限度日数
医療保険には言っているからといって、ずっと入院しているときには入院給付金が支払われるわけではありません。

各保険会社ごとに入院限度日数が定められており、その日数を超える給付されません。

入院限度日数のカウントには病気の再発、転院も一回の入院として扱われる事も考えて、この限度日数がより多い会社を選んだほうが良いでしょう。
ただし、連続入院しても、別の病気ならば一回の入院とはなりません。

そして、退院翌日から一定期間（１８０日程度）を経れば同じ入院でも別の入院となります。

人間は年齢が高まる程に、三大生活習慣病のリスクが高まり、それらの多くは長期入院が必要となるケースが多くあります。

 

この入院限度日数も入院給付金と同様に、多くなれば保険料の負担が増加します。
地震の経済的な事を考慮して一番最適な日数を設定している保険会社を選びましょう。

厚生労働省のデータでは平均的な在院日数は６０日以内とされているので、そのようなデータも参考に検討してください。

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★比較の方法
ネットの普及によって、様々なサービスの比較が簡単に行えるようになりました。　
「医療保険」と検索するだけで、複数の医療保険を保険料や特約などの条件で比較できるサイトが出てきます。

 

例えば、商品・サービスの価格比較をまとめている「価格ドットコム」の中にも医療保険の比較コンテンツがあります。希望する入院給付金や保障期間を選択していくだけで、条件にあった保険が自動的に出てくるので、保険の知識がない方でも比較検討が可能です。

 

また、このようなサイトでは、資料請求を複数の会社で一括請求できるシステムがあるので、詳細を知りたいという場合には、手元に資料を取り寄せて比較検討をすると良いと思います。

 

★注意点
・単独の医療保険か特約の医療保険か
たとえば、特定の疾病に対する保障で、保険の保障内容にすでに入っている保険と、特約にしなければ保障しないという保険があります。

この2つの保険は、同じではなく特約の方が割安となっている代わりに、入院給付金に対しては制限が出てしまうといった事が起こりえます。
従って、どこに保険料や保障内容、何に重点を置くかあらかじめ決めてから検討をした方が良いでしょう。

 

・給付金の支払われる日数
60日は入院給付金が支払われると安心していると、ある規定の日数以内（一般的には5日以上4日免責）に退院してしまうことで、給付金の対象ではなくなってしまうということがあります。

 

1泊から保障することもありますが、それだけ保険料は高く設定されます。
もしもの事を考え、短い入院でも保障してもらえるようにするか、数日の場合には保険をあきらめるようにするのか検討しましょう。

 

・保険料の支払う期間
上記の保険料の支払期間で触れているとおりに、支払は「全期型」と「短期型」があります。
負担を減らしたいならば、「短期型」がよいのですが、「医療保障特約」に関しては一括で前納となることが多くあります。

 

そのこともふまえて、支払能力と支払う方法があっているのか検討しましょう。

・公的・民間
医療保険には国や地方自治体などが運営する公的医療保険（健康保険：サラリーマン向け、国民健康保険：自営業、フリーランス向け）と生命保険会社や損害保険会社が売っている民間医療保険があります。

 

公的医療保険は保険料、税金、病院で支払う自己負担分の医療費でリスクに備え、民間は自分の保険料でリスクに備えます。

 

公的の場合にはリスクは加入全体で分け合い、保険料が所得の高さで決定するので、収入の低い人には有利な保険と言えるでしょう。

たいして民間の場合には、加入者のリスクに応じて（年齢や性別など）で保険料が決定します。

こちらは、リスクを分散しない代わりに、特約や特定のターゲット（子ども、女性、シニア）に向けた商品の開発などサービスの充実がなされています。

 

基本的に、公益は義務であり、民間は任意でその補完として役割を求める場合に加入するものとされています。
公的医療保険でどこまで手術・入院をカバーできるのか。
どの様なケースでは保険が適用されないのかをふまえて、どのような保障が必要なのかを考えましょう。

（公的医療保険では適用されないもの）

・差額ベッド代
個室もしくは少人数の部屋になる場合に必要となります。

 

・公的医療保険対象外の特殊な治療費
保険の認可を受けていない先進医療に関しての治療費は全額負担になります。

 

・入院時の食事代
食事代は基準の値段まで患者の自己負担となります。
基準以上に関しては公的医療保険で支払われます。

 

・入院に必要な品物代
パジャマやテレビ代など、入院している間にも出費はかさんできます。
そういった費用に関しては公的医療保険は適用されません。